セクターとセクターETF（米国セクターETF・グローバルセクターETF）

セクターとは？

株式上場している企業は、業種ごとにグループ化されており、これを「セクター」と呼びます。

米国ETFのセクターは、GICS（Global Industry Classification Standard：世界産業分類基準）という産業分類で11種類に分類されており、「生活必需品」「ヘルスケア」「公共事業」「情報技術」「資本財」「エネルギー」「通信サービス」「一般消費財」「金融」「素材」「不動産」の11種類のセクターがあります。

例えば、日用品・飲料などを製造・販売する企業は「生活必需品」セクター、医薬品を製造・販売する企業は「ヘルスケア」セクターに分類されます。

また、「資本財」「一般消費財」の2つは、言葉からどの様なセクターかイメージしづらいと思いますが、「資本財」セクターは、機械・航空・鉄道・運輸・建設・電気設備などを事業とする企業が分類されます。

「一般消費財」セクターは、自動車・ホテル・レストラン・レジャー・アパレル・贅沢品などが分類されます。インターネット通販も「一般消費財」セクターに分類され、アマゾンを中心にセクターの中でも大きな割合を占めます。

セクターETFとは？

各セクターに投資するETFが「セクターETF」です。

特定のセクターが成長し株価が上昇すると考え投資したい場合、これらセクターETFを用いることで実現することができます。

特定セクターへの投資は個別株でも実現することが可能ですが、各個別銘柄の決算・業績を確認し、リバランスなどを行なっていく必要があるなど手間が掛かります。

また銘柄分散にも限界があり、特定の銘柄に集中してしまうリスクもあります。

その点、セクターETFを利用すれば、リバランスは自動で行なってくれるなど手間が掛からず、低コストで特定のセクターに分散投資が可能です。

米国セクターETF

以下の表に、各セクターの主なETFと、セクターを構成する主要企業を示しました。

各セクターを構成する主要企業は、米国内だけでなくグローバルに展開する企業が多く、P&G・ジョンソン&ジョンソン・アップル・フェイスブック・アマゾンなど、日本でも馴染みのある企業も多くあります。

つまり、各米国セクターのETFに投資することで、対象セクターの世界的企業にまとめて投資することができます。

表. 米国セクターETFの主要ETFと主要企業

グローバルセクターETF

米国企業だけでなく、グローバルに各セクター企業に投資可能なETFもあります。以下の表に、主なグローバルセクターETFを示しました。

主要企業にはやはり多くの米国企業が含まれていますが、ネスレ（スイス）・ロシュ（スイス）・TSMC（台湾）・テンセント（中国）など米国外の各セクターを代表する企業も含まれています。

米国偏重を避けて特定セクターに投資したい場合などには、これらETFが選択肢となります。

ただし、米国セクターETFに比べ、経費率が少し高い点はデメリットになります。米国セクターETFが年間0.1%台なのに対し、グローバルセクターETFは0.4%台となっており、選択する際には考慮すべき点です。

表. グローバルセクターETFの主要ETFと主要企業

各セクターのリターン比較

最後に、各セクターのリターンについて見ておきます。

以下に、2011/1/1を1とした場合の間近約10年間の各セクターのトータルリターンを示しました（バンガード社の各セクターETFを使用）。

リターンの大きい順に、間近10年ほどで産業自体が大きく発展した「情報技術」「一般消費財」「ヘルスケア」となっています。

図.各セクターのリターン

まとめ

• 企業は業種ごとにグループ化されており、これを「セクター」と呼ぶ。
• 11種類のセクターがあり、それぞれのセクターに投資するETFが「セクターETF」。
• 米国企業の各セクターに投資できる「米国セクターETF」や、各セクターの世界中の企業に投資できる「グローバルセクターETF」がある。